偽サイトの見分け方｜URLの確かめ方と無料チェッカー3選

検索して出てきた通販サイトが、公式のサイトなのか偽物なのか。見た目はきれいで、ロゴも商品写真も本物と同じ。違うのは、よく見ないと気づかないURLと、会社概要の書き方だけ——ということがあります。

国民生活センターが2026年8月5日に公表した「2025年度 全国の消費生活相談の状況」（PDF）では、販売方法・手口別の相談件数で「偽サイト」が13,419件（9位）でした。前の年度の8,170件から約1.6倍に増えています。同じ資料で「代引配達」も30,078件（6位・前年度20,472件）に増えています。

この記事では、まず注文する前に自分で確かめる手順を、国民生活センターと警察庁が公表している確認ポイントで整理します。そのうえで、URLを貼るだけで無料で判定してくれるサービスを3本、5軸で採点して順位を付けました。注文や入力をしてしまった後の連絡先も、支払い方法ごとにまとめています。

結論から

• – 確かめる順番は「URL → 会社情報 → 支払い方法」の3つ。この3つは公的機関が共通で挙げている項目で、1つでも引っかかったら注文しないのがいちばん安全です
• – URLを貼って確かめるなら、1位は「ウイルスバスター チェック！」（LINE・無料）。届いたメッセージをそのまま転送でき、家族のLINEグループに入れておくと、グループの会話に危険・リスクのあるURLが送られたときに自動で知らせます
• – 警察庁が案内しているのは「SAGICHECK」（無料）。JC3（日本サイバー犯罪対策センター）が集めた日本語の偽ショッピングサイトの情報が判定に入ると公表されており、3本のうち機能性が◎なのはこれだけです
• – 注文してしまった後は、支払い方法で連絡先が変わります。クレジットカードならカード会社、銀行振込なら振込先の金融機関と警察、代金引換なら荷物を受け取る前の対応がいちばん効きます
• – チェッカーの判定は参考です。運営元自身が「判定結果は完璧ではない」と書いています

偽サイトは3つに分けて考える

「偽サイト」とひとことで言っても、読者が出会うものは大きく3種類あります。確かめる場所が違うので、最初に自分がどれに当たっているかを決めてください。

• 偽の通販サイト：実在の企業のサイトと見間違えるように作られた販売サイト。国民生活センターは偽サイトを「実在の企業のサイトと酷似していたり、その企業のサイトと誤解させるように作成された偽物のサイト」と定義しています。入口はSNSやネットの広告、検索結果です
• 偽のログインページ：銀行・宅配業者・通販サイトをかたって、IDとパスワードやカード番号を入力させるページ。メールやSMSのリンクから来ます
• 偽のソフト配布サイト：本物のソフトを配っているように見せて、別のファイルを入れさせるサイト。無料のソフトを探しているときに出会います（この記事の後半で実例を挙げます）

どれも「URLを確かめる」「運営元を確かめる」という土台は同じです。違うのは、通販サイトでは支払い方法と会社情報、ログインページではリンクをたどらず公式アプリから入り直すこと、ソフト配布サイトでは配布元のドメインが効くという点です。

買う前に確かめる7つのポイント

国民生活センターは2023年1月30日の公表資料「その通販サイト本物ですか！？“偽サイト”に警戒を！！」で、偽サイトかどうかのチェックポイントを7つ挙げています。警察庁の「偽ショッピングサイト・詐欺サイト対策」のページも、ほぼ同じ内容を「購入手続前に確認する点」として挙げています（2026年10月26日に両方のページ本文を確認）。

国民生活センターは、この一覧に注記を付けています。いずれかに当てはまっても偽サイトではない場合があり、どれにも当てはまらなくても偽サイトの場合がある、という注記です。1つの項目で白黒を付けず、複数を合わせて判断してください。

4番の「住所」は法律の裏付けがある

4番と5番は、気分の問題ではありません。特定商取引法11条では、通信販売の広告に販売業者の名称・住所・電話番号などを表示しなければならないと定められています。国民生活センターは2023年4月26日の公表資料でこの条文を挙げ、販売業者の名称（会社名）、住所、電話番号が表示されていない、または表示されていても虚偽・無関係の情報であることを、偽物が届く通販サイトの特徴の1つとしています。

つまり会社名・住所・電話番号のどれかが見つからない通販サイトは、偽物かどうかの前に、表示の義務を果たしていないということです。そこで止めて構いません。

6番の「代金引換のみ」はとくに注意する

同じ2023年4月26日の資料は、代金引換（代引き配達）の相談が増えていることを扱っています。インターネット通販の「偽物」に関する相談のうち、代引き配達に関連するものの割合は2017年度の9.5%から2020年度50.8%、2021年度63.5%、2022年度59.3%と推移しています。

理由は構造的なものです。代金引換では、宅配業者に代金を支払って荷物を受け取り、開封してはじめて中身を確認することになります。支払う前に本物か偽物かを確かめられません。資料は「代金を支払った後に商品が『偽物』とわかって、宅配業者等に返金を求めても返金されません」とはっきり書いています。

同じ資料は、次の2つも偽物が届く通販サイトの特徴に挙げています。

• 支払い方法が代金引換しか選べない
• カード決済で注文したのに、一方的に代金引換に変更される

2つ目は注文した後に起きるので、注文前のチェックでは防げません。「カードで注文したのに、後から代引きに変わった」という連絡が来たら、そこで取引をやめてください。

公式サイトの注意喚起を見にいく

国民生活センターのアドバイスには、チェックポイントの一覧に入っていない項目が1つあります。公式の通販サイトや運営会社の公式ホームページに、偽サイトに関する注意喚起が出ていないか確認することです。

同センターが紹介している相談事例では、ブランドの公式ホームページに「名称をかたったなりすましの広告やSNSアカウントに注意」という注意喚起がすでに出ていました。買おうとしているブランド名で検索し、公式サイトのお知らせを1回開く——これだけで済むことがあります。

まずブラウザの標準機能を確かめる（順位の外）

危険と分かっているサイトを開く前に止める仕組みは、追加の費用なしで使えます。Googleのセーフ ブラウジングはChromeに、Microsoft Defender SmartScreenはEdgeに、詐欺Webサイトの警告はSafariに入っています。チェッカーを使い分ける前に、ここが有効かを確かめてください。設定の場所と、Edgeの全画面の警告への対応はサポート詐欺の消し方の該当の節にまとめています。

このGoogleの判定は、自分で直接のぞくこともできます。Googleの「セーフ ブラウジングに関する透明性レポート」にあるサイト ステータス ツールにURL・サイト・ドメインを入れると、そのページについてのセーフ ブラウジングの最新の分析結果が返ります。Googleは2017年3月30日の公式ブログで、このツールを使うと「特定のウェブページが現在安全かどうかを（そのページにアクセスせずに）確認できます」と説明しています。日本語の画面で、登録も要りません。

ただし分かるのは「Googleがそのページを危険と判定しているか」だけです。Googleが把握していない偽ショッピングサイトは、ここでは安全にも危険にも出ません。下で順位を付ける3本は、ブラウザに最初から入っているこの仕組みとは別に、自分でURLを入れて確かめにいくものです。OSやブラウザの標準機能は、ソフトと同じ順位表には入れず、こうして順位の外で先に案内しています。

URLを貼って確かめる無料チェッカー：早見表

ここから順位を付けるのは、日本語で使えて、URLを貼るだけで無料で判定が出て、運営元が判定の仕組みか結果の扱いを公式に説明しているサービスです。この条件で残ったのが3本でした。4本目以降は「順位に入れていないチェック方法」の節にまとめています。

採点の方法

5軸の基準を、事実で判定できる形にしてから付けます。主軸は機能性、つまり「そのサイトが偽物かどうかを、どれだけの材料で判定してくれるか」です。この記事を読む人が知りたいのは、まず目の前のサイトが偽物かどうかだからです。

機能性｜判定の材料と対象
次の2つを見ます。①複数の事業者・情報源の判定をまとめて見せる。②偽の通販サイトなどの詐欺サイトを、見つける対象として公式に名指ししている（マルウェアやフィッシングの区別だけでなく）。◎＝2つとも満たす。○＝どちらか一方。△＝どちらも見当たらない。

使いやすさ｜結果にたどりつくまでの手間
◎＝画面が日本語で、URLを貼る以外の操作がない。○＝日本語だが、最初か毎回に1手間がある。△＝画面が英語だけ。

コスパ｜無料で使える範囲
◎＝無料で、回数の上限も用途の制限もない。○＝無料だが用途か回数に制限がある。△＝無料の範囲が限られ、続けて使うには有料になる。

拡張性｜URLを貼りにいかなくても確かめられる入口
◎＝URLを貼る画面のほかに、一般の利用者が使える入口（ブラウザ拡張機能・スマートフォンのアプリ・チャットへの追加など、種類は問わない）を公式が用意している。○＝ほかの入口は開発者向け（API）だけ。×＝ほかの入口が見当たらない。画面の言語はこの軸では見ません（使いやすさで見ています）。

安定性｜運営元の継続性
次の3つを見ます。①運営元の会社・団体の名前が公式の文書（サービス自身のページか、運営に協力する団体の公式発表）で確かめられる。②少なくともいつから提供されているかが公式の発表で確かめられ、提供の終了や縮小の告知が出ていない。③判定が誤ることがあると公式に説明している。◎＝3つとも満たす。○＝2つ。△＝1つ以下。

5軸の記号は◎を2点、○を1点、△を0.5点、×を0点に置き換えて足し、10点満点の合計点にします。合計が7.5点以上なら総合◎、5.5点から7点は総合○、5点以下は総合△です。順位は合計点の高い順で、同点なら主軸の機能性が上の方、なお同点なら使いやすさが上の方を上位にします。記事の前半と後半でこの規則は変えません。

「料金」を単独の軸にせず「コスパ」で見るのは当サイト共通の決め方です。3本とも無料なので、コスパでは無料で使うときの制限を見ています。

なお、入れたURLが公開されるかどうかは、どの軸にも入れていません。3本とも運営元が結果の扱いを公式に説明しており、差は「公開する設計か、しない設計か」です。優劣ではなく用途の向き・不向きなので、使い分けの注意として本文に書きます。

3本の採点結果

1位のウイルスバスター チェック！と2位のSAGICHECKは1点差で、差がつくのは機能性と拡張性の2軸です。 主軸の機能性はSAGICHECKが上（◎と○）で、複数のサービスの判定をまとめて出し、偽ショッピングサイトを判定の対象に名指ししているのは3本でSAGICHECKだけです。一方の拡張性は、ウイルスバスター チェック！がLINEグループに入れておくと会話に流れたURLを自動で判定するのに対し、SAGICHECKにはURLを貼る画面のほかの入口が見当たりません（◎と×）。機能性の1点の差より拡張性の2点の差が大きく、合計で1点の差になりました。使いやすさ・コスパ・安定性は同じです。

2位のSAGICHECKと3位のVirusTotalは0.5点差です。 SAGICHECKは機能性（偽ショッピングサイトを名指ししている）、使いやすさ（日本語の画面）、コスパ（使う条件に制限が見当たらない）の3軸で上回ります。VirusTotalは拡張性で上回り、無料のブラウザ拡張機能「VT4Browsers」から、リンクを右クリックして調べられます。安定性はどちらも◎です。

機能性が○で並ぶ1位と3位は、欠けている条件が逆です。ウイルスバスター チェック！は判定を出すのがトレンドマイクロ1社で、詐欺サイトを「危険な可能性が高いサイト」の例として名指ししています。VirusTotalは70を超えるスキャナとブロックリストをまとめますが、公式ドキュメントが挙げる区別はマルウェアのサイト・フィッシングのサイト・疑わしいサイトで、偽の通販サイトや詐欺サイトという分類は見当たりませんでした。

各チェッカーを詳しく見る

1. ウイルスバスター チェック！｜LINEに届いたURLをそのまま転送できる

トレンドマイクロがLINEのアカウントとして無料で提供しているサービスです。同社は2020年8月25日の発表で、LINE向けのセキュリティサービスとして無償提供を始めたことを公表しています。使うには、まずLINEで友だちに追加します。

使い方は、友だちから届いたURL入りのメッセージをタップして「転送」を選び、転送先にこのアカウントを指定するだけです。コピーしてトーク画面に貼り付けても同じです。判定は3段階で、公式ページには次のように説明されています。

• 安全な可能性が高いサイト：安全の可能性が高いと確認済みのサイト。ただし未確認の危険なサイトである場合があるとも書かれています
• リスクがあるサイト：性的なもの、ギャンブル、または違法な可能性がある内容を含むサイト、またはリスクがあるサイト
• 危険な可能性が高いサイト：詐欺サイトなど危険性が高いサイト。アクセスしないよう案内されます

「安全な可能性が高いサイト」と出たのに疑わしいと感じたときは、その画面から「Webサイトを報告する」をタップして報告できます。報告されたURLは同社の解析チームが調べ、危険なサイトであればそう評価する対応をすると説明されています。判定が完璧ではないことを前提に、利用者が差し戻せる道が用意されているサービスです。

拡張性が◎になった理由は、LINEグループに追加できる点です。公式ページによると、グループの「メンバー・招待」から招待しておくと、グループ内の会話で危険またはリスクのあるURLが送られたときに自動で検出して知らせます。離れて暮らす家族のグループに入れておくと、本人が確かめる手間なしで知らせが届きます。

プライバシーの扱いも公式ページに書かれています。1対1のトークとグループトークの会話は収集せず、URLとメールアドレスが含まれる会話メッセージだけを収集して確認する、メールアドレスは暗号化して確認し保存はしないという説明です。入れたURLがそのまま公開される仕組みではありません。

採点の根拠は次のとおりです。機能性○＝判定はトレンドマイクロ1社のものだが、「危険な可能性が高いサイト」の例として詐欺サイトを名指ししている。使いやすさ○＝日本語だが、最初にLINEの友だち追加が1回必要。コスパ◎＝無料で、回数の上限や用途の制限の記載は公式ページに見当たらない。拡張性◎＝URLを送る1対1のトークのほかに、LINEグループに追加すると会話に流れたURLを自動で判定する入口がある。安定性◎＝運営元はトレンドマイクロで、2020年8月25日の無償提供の開始を公式に発表しており終了の告知は見当たらず、「安全な可能性が高いサイト」にも未確認の危険なサイトである場合があると注記している。

パソコンで同じ判定を見たいときは、同社が公開しているサイトセーフティセンターにURLを入れる方法があります（画面は英語ですが日本語にも切り替えられます）。判定は「Safe」「Suspicious」「Dangerous」「Untested」の4つで、公式ページには次の説明が付いています。Safeは「このURLに不正なソフトウェアは含まれず、フィッシングの兆候もない」、Dangerousは「不正なソフトウェアまたはフィッシングを含む」、Suspiciousは「過去に改ざんされたことがある、またはスパムメールと何らかの関係がある」、Untestedは「まだ調べていないので、これから初めて調べる」という意味です（2026年10月26日に生HTMLで確認）。Untestedは「安全」ではありません。ここが読み間違いの起きやすいところです。

2. SAGICHECK｜警察庁が案内している、日本の偽ショッピングサイト情報を持つ判定

警察庁の偽ショッピングサイト・詐欺サイト対策のページが、名前を挙げて案内しているサービスです。URLを入れると、そのサイトの危険性の有無を確認できると書かれています。

運営は日本の団体ではありません。JC3（一般財団法人日本サイバー犯罪対策センター）の2023年3月1日のお知らせによると、運営はオランダに拠点を持つEcommerce Operations B.V.で、JC3はそこへ日本語の偽ショッピングサイトの情報提供を始めた、という関係です。同じお知らせはSAGICHECKの特徴を3点にまとめています。JC3が提供する日本語の偽ショッピングサイトは安全ではないサイトとして表示される、ScamAdviserの確認結果に加えて他サービスの確認結果も同時に表示される、利用は無料、の3点です。

複数のサービスの判定を並べることと、偽ショッピングサイトを判定の対象に名指ししていることの2つが、機能性◎の根拠です。この2つを両方満たすのは、今回の3本ではSAGICHECKだけでした。JC3から日本語の偽ショッピングサイトの情報を受け取っていることも、日本の通販サイトを確かめるときの強みです。

サービス自身の紹介ページには、立ち位置も書かれています。SAGICHECKは世界各国で展開されている「CheckMyLink」の取り組みの日本版で、2023年2月に提供を開始したとあります。協力団体としてJC3、セーファーインターネット協会、情報セキュリティ大学院大学、Whoscall、ScamAdviserの名前が挙がっています。

使い方は、サイトの入力欄にURLを入れるだけです。ただし毎回「人間であることの確認」の操作が入ります。実際に試すと、URLを入れた後に「TO VERIFY YOU ARE HUMAN, PLEASE PRESS THE BUTTON」と出て、「Get score」のボタンを押してからスコアが出る流れでした（2026年10月26日に確認）。この1手間があるため、使いやすさは◎ではなく○にしています。

判定の限界は、運営元が自分で書いています。紹介ページには「インターネット上にある情報、特にフィッシングサイトなどの詐欺サイトは、どんどん手口が巧妙化しており、残念ながら判定結果は完璧ではありません」とあり、免責のページにも「最終的には、必ずご自身の責任でご判断ください」とあります。スコアが良くても、上の7つのポイントの確認は省かないでください。

採点の根拠は次のとおりです。機能性◎＝ScamAdviserと他サービスの確認結果を同時に出し、偽ショッピングサイトを判定の対象に名指ししている（JC3のお知らせ）。使いやすさ○＝日本語だが、毎回「人間であることの確認」の操作が入る。コスパ◎＝利用は無料で、回数の上限や用途の制限の記載は見当たらない。拡張性×＝ブラウザ拡張機能・アプリ・APIが見当たらない。安定性◎＝運営元（Ecommerce Operations B.V.）はサービス自身のページには見当たらないがJC3の公式のお知らせで確かめられ、2023年2月の提供開始を紹介ページに明記し、「判定結果は完璧ではありません」と判定の限界も書いている。

3. VirusTotal｜70以上のスキャナの反応をまとめて見る

ファイルやURLを多数のスキャナにかけて、どれが反応したかを一覧で見せるサービスです。公式ドキュメント（更新日2025年12月23日）には、70を超えるアンチウイルスのスキャナとURL・ドメインのブロックリストのサービスで調べると書かれています。URLはウェブの画面、ブラウザ拡張機能、APIから送れるとあります。ブラウザ拡張機能の「VT4Browsers」は Chrome・Firefox・Edge 向けに無料で配られており、ページ上のリンクを右クリックしてVirusTotalで調べられます。

運営の続き方も公式に確かめられます。VirusTotalは2012年9月7日の公式ブログで、Googleに買収されたこと、その後も独立して運営を続けることを公表しています。

結果の読み方が、ほかの2本とはっきり違います。「安全」「危険」の一言ではなく、どのスキャナがどう判定したかが並びます。公式ドキュメントも、単にスキャナが検出したかどうかだけでなく各エンジンの検出名を表示し、URLのスキャナの多くはマルウェアのサイト・フィッシングのサイト・疑わしいサイトを区別すると説明しています。情報は多いぶん、読む側に判断が求められます。画面は英語だけなので、使いやすさは△です。

無料で使える条件に注意してください。公式ドキュメントには、VirusTotalは利用規約に従う範囲で非商用の利用に限り無料だと書かれています。仕事で継続的に使うなら有料の契約が前提です。この条件があるため、コスパは◎ではなく○にしています。

もう1つ、入れる前に知っておくことがあります。公式ドキュメントは、作成されたスキャンのレポートは公開のVirusTotalコミュニティと共有されると明記しています。送ったファイルやページの内容が有料の顧客に共有される場合があるとも書かれています。つまり、自分だけが知っているURL（会員ページのURL、メールに書かれた自分あての受け取り用リンクなど）を貼るのには向きません。偽サイトかどうかを確かめたいだけなら、そのサイトのトップページのURLで足ります。

採点の根拠は次のとおりです。機能性○＝70を超えるスキャナとブロックリストをまとめるが、公式ドキュメントが挙げる区別はマルウェア・フィッシング・疑わしいサイトで、偽の通販サイトや詐欺サイトの分類は見当たらない。使いやすさ△＝画面が英語だけ。コスパ○＝無料は非商用の利用に限られる。拡張性◎＝ウェブの画面のほかに、一般の利用者が無料で入れられるブラウザ拡張機能（VT4Browsers）がある（APIもある）。安定性◎＝運営元はVirusTotalで、2012年にGoogleが買収したと公式ブログで公表しており、少なくともその時点から提供が続いている。誤検知（false positive）があり得ることも公式ドキュメントで扱っている。

順位に入れていないチェック方法

• Googleのサイト ステータス ツール：ブラウザの標準機能の判定をのぞくものなので、上の「まずブラウザの標準機能を確かめる」の節で順位の外として案内しました
• ノートン セーフウェブ：ノートンがサイトの安全性評価を出す仕組みです。公式ページでは、アクセス先のWebサイトを分析し、サイトにアクセスする前に安全性評価を表示すると説明されています。ブラウザ拡張機能は製品を買わなくても、Chromeウェブストアから単体で無料で入れられます（提供元はGen Digital、日本語に対応、2026年8月20日更新。10月26日に確認）。ただし働き方は、開いたページや検索結果に評価を出し、危険なページを止める形で、上の「ブラウザの標準機能」と同じ、入れておけば自動で警告する側の仕組みです。URLを入れて調べるページ（safeweb.norton.com）は画面がJavaScriptで描かれていて、判定の段階や結果の扱いの説明をページの本文で確かめられませんでした。そのため、URLを貼って確かめる3本の順位には入れていません。自動で警告する仕組みをブラウザに足したい人の選択肢です
• aguse.jp：URLの運営情報を調べる定番として紹介されることが多いサイトですが、2026年10月26日に確認した時点ではサーバー側のエラー（HTTP 521）が返り、判定を試せませんでした。今後復帰する可能性はありますが、確かめられないものは順位に入れていません

無料のソフトを配る「偽の配布サイト」を見分ける

ここまでは通販サイトの話でしたが、無料のソフトを探しているときも偽サイトに出会います。しかも、通販サイトの7つのポイント（値段・支払い方法・会社情報）は、ここではほとんど効きません。

実例があります。IIJのSOCチームは2026年1月22日、7-Zipの非公式のWebサイトが、不審なファイルを展開するインストーラへのリンクを掲載していたと公表しました。7-Zipの公式サイトは www.7-zip.org ですが、「7-Zip ダウンロード」で検索すると非公式のサイトが複数見つかり、そのうちの1つ（7zip[.]com）について、2026年1月のある時点でWindows x64版・x86版のリンクだけが別のダウンロード先に変更されていた、という内容です。

同社の記事によると、このインストーラを実行すると7-Zipは入るものの、同時に C:\Windows\SysWOW64\hero というディレクトリが作られ、置かれた hero.exe が「Helper Service」という名前でサービスとして登録され、Windowsの起動時にSYSTEM権限で自動的に実行されるようになっていました。攻撃者の目的は不明としつつ、端末へのリモートアクセスや、端末上のファイルの持ち出しに使われることが想定されると書かれています。

この件で読者が持ち帰るべき点は3つです。

1. 公式のドメインを自分で確かめてから落とす。7-zip.org と 7zip.com の差は小さく、検索結果では上位に並びます。IIJは「ダウンロードされる際はそのドメインをご確認ください」とまとめています
2. 「電子署名がある」は安全の根拠にならない。同社は、問題のインストーラは電子署名されていたのに対し、公式のインストーラは電子署名がされていないと書いています。日付にも矛盾があり、インストーラのタイトルは「7-Zip 22.01 Setup」なのに、配布サイトに書かれたバージョンは25.01、署名の日付は2026年1月でした
3. バージョン番号が配布ページの表記と合っているかを見る。入るものと書いてあるものがずれていたら、そこで止めます

なお、同じ記事には2026年1月28日の追記があります。注意喚起の対象となったサイトのダウンロードリンクは、2026年1月26日に公式サイトへ修正されたことを確認した、という内容です。つまりこのサイトは今は直っています。それでも同社は、非公式サイトからのダウンロードは今回のように不審なファイルの配布元へ誘導されることがあるので、公式サイトのリンクを確認するようにと結んでいます。「あのサイトが危ない」ではなく「配布元のドメインを毎回見る」が、持ち帰る形です。

Windowsなら、公式サイトを開かずに済ませる手もあります。IIJの記事も触れているとおり、7-Zipは winget コマンドでインストールできます。当サイトで無料のソフトを紹介するときも、配布元としては開発元の公式サイトを案内しています。圧縮・解凍ソフトの選び方はzip解凍ソフトの比較にまとめています。

注文してしまった・入力してしまったときの連絡先

国民生活センターは「偽サイトへの対処は支払い方法によって異なります。早く対処した方が、返金される可能性や被害の拡大防止の可能性が高まります」として、支払い方法ごとに連絡先を分けています。まず自分がどれに当たるかを決めてから動いてください。

銀行振込の場合、金融機関には「振り込め詐欺救済法による救済を求める」と申し出ます。代金引換で注文直後に気づいた場合は、キャンセルの連絡で商品が届かずに済んだケースがあると同センターが書いています。代金を払って受け取った後は、宅配業者からの返金は困難です。

パスワードを入力してしまったときは、変える順番と使う端末に注意してください。パソコンやスマートフォンに不正なプログラムが入っている可能性が残っているときは、入力に使った端末ではなく別の端末からパスワードを変えるほうが安全です。流出した後の手順は個人情報の流出を確認する方法にまとめています。

偽の配布サイトからソフトを入れてしまったときは、ソフトを消すだけで終わらせないでください。上の7-Zipの件では、本物の7-Zipと一緒に別のプログラムが置かれ、Windowsのサービスとして登録されていました。ネットを切ったまま、入れたソフトをアンインストールし、セキュリティソフトでパソコン全体を調べます（Windows セキュリティなら「ウイルスと脅威の防止」のスキャン オプションから「フル スキャン」）。アプリの消し方とスキャンの手順はサポート詐欺の消し方の手順と同じです。パスワードはそのパソコンではなく別の端末から変え、技術的なことで迷ったら、IPAの情報セキュリティ安心相談窓口（03-5978-7509）に相談できます（警察庁のサイバー事案の相談窓口のページが、技術的な相談の窓口として案内しています）。

証拠を残す

警察庁は、警察に相談する前に資料を保存しておくよう案内しています。保存するものとして挙げられているのは、偽サイトのURLとトップ画面の画像、口座情報や振込記録などの取引情報、相手とのメールのやり取り（メールヘッダも含む）、落札日時または購入日時、送金先の金融機関名・口座番号・口座名義人です。画面を閉じる前にスクリーンショットを撮ってください。国民生活センターが紹介している相談事例では、通販サイトの画面を残しておらず、販売業者の情報がメールアドレスしか分からなくなっていました。

相談先・通報先

• 消費者ホットライン「188」：住んでいる地域の消費生活センターなどを案内する全国共通の3桁の番号です。消費者庁のページによると、相談は無料ですが、相談窓口につながった時点から通話料が発生します（一般回線から9.35円／180秒、携帯電話から22円／30秒。いずれも税込・2026年10月26日に同庁のページで確認）
• 国民生活センターのバックアップ相談（03-3446-0999）：188が話中でつながらないときに使えます。受付は平日の10時から16時です
• 警察相談専用電話「#9110」：全国どこからでも、かけた地域を管轄する警察本部などの相談窓口につながる番号です。受付の時間は都道府県警察ごとに決まっていて、平日の8時30分から17時15分が目安です（政府広報オンライン）。お金を求められている最中など急ぐときは110番です
• 警察庁のサイバー事案に関する相談窓口：通報・相談・情報提供を受け付ける全国統一のオンライン窓口です。住んでいる都道府県の警察本部か警察署を選んで送ると、内容がそこに通知されます。同じページに、都道府県警察のサイバー犯罪相談窓口の連絡先も載っています
• 最寄りの警察署：警察庁は、資料を持参して通報・相談するよう案内しています。事前に電話で日時と持参する資料を調整しておくと進みやすいとも書かれています
• 悪質ECサイトホットライン（JC3）：以前はセーファーインターネット協会が受け付けていましたが、現在はJC3のウェブサイトの通報フォームに移っています（同協会のページが新しい窓口を案内しています。2026年10月26日時点）。被害の相談ではなく、悪質なサイトの情報提供をしたいときの窓口です
• フィッシング対策協議会への報告：偽のログインページ（フィッシングサイト）や、そこへ誘うメール・SMSを見つけたときの報告先です。Webフォームか報告受付のメールアドレスで受け付けており、報告は警察などに提供される場合があります。入力してしまった後の相談は受け付けておらず、上の各窓口へ、と案内されています

番外編：偽サイトを自動でブロックしてほしいなら

ここまでの3本は、自分で気づいてURLを貼るものです。気づかなかったときは働きません。有料のセキュリティソフトを入れると、気づく前の段階で止める機能が増えます。無料で足りる人は足りるので、次のどれかに心当たりがある人向けとして挙げます。

• SNSやネットの広告から通販サイトに入ることが多い
• 家族（とくに高齢の親）のパソコンやスマートフォンも守りたい
• 通販サイトでカード番号を入力する機会が多い

ここで挙げるのは、当サイトから購入ページを案内できる3製品です。全製品の中での順位ではありません。3製品の総合的な順位と料金はセキュリティソフトおすすめ比較で、2年目以降の料金と第三者機関のテスト結果まで入れて付けています。この節では、偽サイトに関わる機能だけを並べます。

ウイルスバスター：公式の機能一覧に、偽サイトに直接関わる項目が3つ載っています。インターネットを見るときにサイトの安全性をチェックする「Trend ツールバー」、フィッシング詐欺に代表される詐欺サイトや有害なプログラムが隠されたページを検出する「Web脅威対策」、そしてSNSのリンク先の安全性を評価する「SNS URL安全性チェック」です。買い物のときに口座情報やカード情報を狙う攻撃をブロックする「決済保護ブラウザ」も入っています。入口がSNSの広告になりやすいという国民生活センターの指摘に、いちばん近い構成です。ここで挙げた機能は、Windows向けのセキュリティアプリ「ウイルスバスター クラウド」の機能一覧から引いたもので、Macやスマートフォン向けのアプリでは載っている機能が違います。

リンク先はトレンドマイクロの購入ページで、最初に表示されるのは「ウイルスバスター トータルセキュリティ スタンダード」（3台まで）です。Windowsパソコンでは、このセットに入っている「ウイルスバスター クラウド」を使います。同じページの製品ラインナップで、6台まで守れる上位の版も選べます。

ウイルスバスター 公式サイトを見る

ノートン 360：ブラウザ拡張機能の「ノートン セーフウェブ」が、アクセス先のサイトを分析して、アクセスする前に安全性評価を表示します。拡張機能はChrome・Firefox・Edgeで使えるので、使うブラウザを決めていない家族のパソコンにも同じ守りを入れられます。リンク先ではスタンダード・デラックス・プレミアムの3プランから、守る台数に合わせて選びます。

ノートン 360 公式サイトを見る

ESET：フィッシング対策と決済保護が、エッセンシャル・プレミアム・アルティメットの3モデルすべてに入っています（公式のラインアップ表35項目のうち28項目が3モデル共通で、違うのは7機能だけでした。詳細はESET 3モデルの違いにまとめています）。いちばん安いモデルを選んでも、偽サイト対策の部分は落ちません。

ESET 公式サイトを見る

この3製品は、どれか1つを選んでください。常時動作するセキュリティソフトの二重導入は動作の衝突を招きます。今使っているものから移るなら、先に削除を済ませてから新しいほうを入れます。

用途別おすすめまとめ

関連: 偽の警告画面が消えないときは サポート詐欺の消し方 ／ 知らない番号の電話とSMSを止めるなら 迷惑電話対策アプリおすすめ ／ 入力してしまった情報は 個人情報の流出・漏洩を確認する方法 ／ ソフトの配布元の見方は zip解凍ソフトおすすめ ／ 有料ソフトの順位と料金は セキュリティソフトおすすめ比較 をどうぞ。

よくある質問

Q. チェッカーで「安全」と出たサイトは、信用していいですか？

いいえ、そこまでは言えません。SAGICHECKの紹介ページには「判定結果は完璧ではありません」とあり、ウイルスバスター チェック！の「安全な可能性が高いサイト」にも「未確認の危険なWebサイトである場合があります」と注記が付いています。チェッカーは「黒」を見つける道具で、「白」を保証する道具ではありません。判定が良かった場合も、URL・会社情報・支払い方法の3点は必ず見てください。

Q. 偽サイトかどうか、URLのどこを見ればいいですか？

国民生活センターは「サイトのURLの表記が、ブランドの正式な英語表記と少しだけ異なる」ことを挙げています。実務では、ブランド名の部分を1文字ずつ見るのが確実です。英字の「l」が数字の「1」に、「o」が「0」に変わっていても気づきにくいためです。警察庁は「https:// やドメインに違和感はないか」という形で挙げています。なお https:// が付いていることは安全の根拠になりません。偽サイトでも取得できます。

Q. 検索結果の上位に出てきたサイトなら安全ですか？

いいえ。警察庁は「偽サイトや詐欺サイトが検索の上位に表示される場合や普段から利用するSNS等の広告に表示される場合もありますので、必ず確認をお願いします」と書いています。上で挙げた7-Zipの非公式サイトの件でも、IIJは「このWebサイトは検索すると上位に表示されることから、注意が必要です」としています。検索順位は、安全性の順位ではありません。

Q. 代金引換の荷物が届きました。受け取っても大丈夫でしょうか？

代金を払う前に、送り状の「依頼人」の欄を見てください。国民生活センターは、注文した販売業者と違う場合、または注文した覚えがない場合は、代金を支払わず受け取りを拒否するよう案内しています。依頼人の欄に販売業者やサイトの名前ではなく発送代行業者の名前や虚偽の情報が書かれていることがあります。開封した後は受け取り拒否ができず、返金も困難になります。

Q. カード番号を入力してしまいました。どのくらい急げばいいですか？

すぐにカード会社に連絡してください。国民生活センターは「早く対処した方が、返金される可能性や被害の拡大防止の可能性が高まります」としています。警察庁も、カード番号などを入力してしまった場合はカード会社に連絡して支払いの停止を依頼するよう案内しています。あわせて、利用明細を定期的に確認することと、カードの利用限度額を見直すことを同センターが挙げています。

Q. 無料のソフトを探しています。どこから落とせば安全ですか？

開発元の公式サイトのドメインを自分で確かめてから落とすのが基本です。検索結果の上位に非公式の配布サイトが並ぶことがあります。IIJの事例のように、公式へのリンクだったものが途中で別のダウンロード先に差し替えられることもあります。Windowsでは winget コマンドを使う方法もあります。当サイトで配布元を案内するときは、開発元の公式サイトを基本にしています。

Q. 公式サイトのURLが分からないときは？

ブランド名で検索して、公式サイトのお知らせのページを1つ開くのが早道です。国民生活センターは、公式通販サイトや運営事業者の公式ホームページに偽サイトに関する注意喚起が出ていないか確認するようアドバイスしています。なりすましの被害に遭っている企業は、自社サイトで注意喚起を出していることが多く、そこに本物のURLも書かれています。

まとめ：URL・会社情報・支払い方法の3点を見てから貼る

偽サイトの見分け方は、公的機関が挙げる7つのポイントに集約されます。中でもURLの表記、会社名・住所・電話番号の記載、支払い方法の限定の3点は、どれも1分で見られて、どれか1つでも引っかかったらそこで止めて構いません。4番の住所は特定商取引法11条の表示義務にも関わる項目です。

そのうえでURLを貼って確かめるなら、1位はウイルスバスター チェック！（LINE・無料）です。届いたメッセージをそのまま転送でき、家族のグループに入れておけば自動で知らせが届きます。警察庁が案内しているSAGICHECK（無料）は、今回の3本で日本国内の偽ショッピングサイトの情報を持つのはこれだけで、通販サイトを買う手前の確認に向きます。1社の判定だけで決めたくないならVirusTotalですが、画面は英語で、入れたURLのレポートが公開されることに注意してください。

注文や入力をしてしまった後は、支払い方法で連絡先が変わります。カードならカード会社、銀行振込なら金融機関と警察、代金引換なら荷物を受け取る前の確認。どの場合も、画面を閉じる前にスクリーンショットを残し、迷ったら消費者ホットライン188に相談してください。

※ 本文で引用した公的機関・各社のページの記載は、すべて2026年10月26日に本文を開いて確かめたものです。公表資料は差し替わることがあるため、判断に使う前に出典のページを開き直してください。